日本のエネルギー構成 — エネルギー白書2025

経済産業省 資源エネルギー庁が公表する「エネルギー白書2025」（令和6年度エネルギーに関する年次報告）および2023年度エネルギー需給実績（確報）をもとに、日本のエネルギー構成の現状と推移を解説します。

目次

• エネルギー構成とは
• 要点
• 電源構成の推移
• 一次エネルギー供給の構成
• 主要数値
• 解説
• 出典

エネルギー構成とは

エネルギー構成（エネルギーミックス）とは、電力の発電や熱・動力の供給に使われるエネルギー源の組み合わせのことです。日本のエネルギー政策では、主に以下の2つの観点で構成を把握します。

• 一次エネルギー供給 — 石油・石炭・天然ガス・原子力・再生可能エネルギーなど、すべてのエネルギー源の供給量と構成比
• 電源構成 — 発電電力量に占める火力・原子力・再生可能エネルギーの割合

日本は一次エネルギーの約8割を海外からの化石燃料輸入に依存しており、エネルギー自給率はG7の中で最も低い水準にあります。

要点

• 2023年度のエネルギー自給率は 15.3% で、東日本大震災以降の最高値を更新
• 電源構成の 非化石電源比率が31.4% に達し、震災以降で初めて30%を超えた
• 再生可能エネルギーの発電比率は 22.9%（2013年度の10.9%から倍増）
• 原子力の発電比率は 8.5% に回復（再稼働の進展による）
• 化石燃料依存度は低下傾向だが、一次エネルギー供給の 約8割 を依然として占める

電源構成の推移

2023年度の発電電力量は9,877億kWhで、2010年度以降の最少となりました。電源別の構成比は以下の通りです。

電源別構成比の詳細（2023年度）

※ 2013年度は東日本大震災後の原発停止期間中のため、火力の比率が突出して高い

一次エネルギー供給の構成

2023年度の一次エネルギー国内供給は前年度比4.0%減少しました。化石燃料は7.0%減と1991年度以降で最大の減少幅を記録した一方、非化石燃料は11.1%増加しました。

※ 非化石エネルギーのシェア（約19.3%）は25年ぶりの高水準

主要数値

エネルギー自給率の推移

※ 2012〜2014年は原発停止の影響で大幅に低下。その後、再エネ拡大と原発再稼働により回復傾向

第7次エネルギー基本計画の目標（2040年度）

※ 2025年2月に閣議決定された第7次エネルギー基本計画に基づく

解説

震災後のエネルギー構成の変化

2011年の東日本大震災と福島第一原子力発電所事故は、日本のエネルギー構成を大きく変えました。震災前に発電量の約25%を占めていた原子力はほぼゼロとなり、その代替として火力発電の比率が約9割まで上昇しました。化石燃料の輸入増加により、エネルギー自給率は2014年度に過去最低の6.4%まで低下しています。

再生可能エネルギーの拡大

2012年の固定価格買取制度（FIT）導入以降、再生可能エネルギーの導入が加速しています。2023年度の再エネ発電比率は22.9%に達し、2013年度の10.9%から10年間で倍増しました。太陽光発電が9.8%と再エネの中で最大のシェアを占め、水力（7.6%）、バイオマス（4.1%）が続きます。風力発電は1.1%にとどまっており、洋上風力を中心とした拡大が今後の課題です。

化石燃料依存の現状

再エネの拡大にもかかわらず、日本の一次エネルギー供給の約8割は依然として化石燃料です。G7諸国の中で最も高い水準にあり、エネルギー安全保障上の課題となっています。特に中東情勢の緊迫化やロシアによるウクライナ侵攻は、化石燃料の調達リスクを改めて浮き彫りにしました。

2040年度に向けた展望

2025年2月に閣議決定された第7次エネルギー基本計画では、2040年度の電源構成として再エネ4〜5割、原子力2割、火力3〜4割を目標に掲げています。再エネを初めて最大の電源と位置づけ、原子力も「最大限活用する」方針が明確化されました。2023年度の実績から目標を達成するには、再エネ比率をさらに倍増させる必要があり、太陽光（23〜29%）と風力（4〜8%）の大幅な拡大が求められます。

出典

• エネルギー白書2025（PDF版） — 資源エネルギー庁
• 令和5年度（2023年度）エネルギー需給実績（確報） — 経済産業省
• 総合エネルギー統計 — 資源エネルギー庁
• 第7次エネルギー基本計画 — 経済産業省